臨床心理士

臨床心理学に基づいた知識と技術で心理的な悩みを抱えた方を援助する専門職です。現在、もっとも認知されている心理の資格であり、民間資格ではありますが、認定機関は内閣府認可の公益財団法人であることから、信頼度の高い資格と言えます。臨床心理士の職域は、教育や医療・保健分野、福祉、労働・産業分野など多岐に渡ります。

臨床心理士とは

臨床心理学に基づく知識や技術を用いて、人間の心の問題にアプローチします。心理職といえば「臨床心理士」と言われるほど、有名で信頼のおける資格です。臨床心理士第1号が誕生したのは1988年、資格所有者は現在約34,504人(2018年)です。

臨床心理士の求人例

産業保健メンタルヘルス治験コーディネーター地域生活支援センター
【雇用形態】 正社員
【応募条件】 臨床心理士、看護師、保健師、精
神保健福祉士、企業でのメンタル
対応経験3年以上
【勤務地】 大阪府大阪市
【給与&月収例】 想定年収400~600万円
【仕事内容、他】 顧客企業(約10事業所)の定期
訪問、個別面談や復職支援、研修
講師(宿泊を伴う出張アリ)
【雇用形態】 正社員(試用期間5ヶ月)
【応募条件】 看護師/薬剤師/臨床検査技師/管理
栄養士/臨床心理士/MR/臨床⼯
学技士/理学療法士/作業療法士
【勤務地】 全都道府県
【給与&月収例】 想定年収350~480万円
【仕事内容、他】 CRC(治験コーディネーター)と
して、医療機関において医学的
判断を伴わない治験業務の支援
【雇用形態】 アルバイト・パート
【応募条件】 臨床心理士、学校心理士、発達心
理士などの資格をお持ちの方
【勤務地】 埼玉県日進市
【給与&月収例】 月給17.9万円~23.1万+各種手当
【仕事内容、他】 子どもの発達に心配のある保護者
の方への発達相談、福祉サービス
を利用する為の巡回相談業務

臨床心理士の仕事の内容

心の問題を抱えたクライアントの相談に応じ、さまざまな臨床心理的技法を用いて問題解決のサポートをします。病院や学校が代表的な職場となります。

インタビュー

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臨床心理士になるには

臨床心理士の試験資格を満たしたのちに、試験(正確には資格審査と呼びます)に合格する必要があります。毎年10月に一次試験(筆記=マークシート+小論文)、11月に二次試験(口述面接)が行われ、合格発表は通例で12月中旬となります。また、5年毎に資格の再認定を受ける必要があります。

臨床心理士の資格

通信/通学

前提となる受験資格を得るために、指定大学院を修了する必要がありますが、通信制の大学院もあります。

▼現時点(2018年)で通信制のある1種指定大学院
東京福祉大学大学院(群馬キャンパス)
人間総合科学大学大学院(さいたま市)
佛教大学大学院(京都市)
吉備国際大学大学院(岡山県)

いずれにせよ相応の日数のスクーリング(通学)は必須です。

費用

※大学、大学院の学費のほか
初期費用:1,500円(資格申請書類)、30,000円(資格審査料)、50,000円(登録料)
維持費用:20,000円(満5年ごとの更新が義務づけ)+学会などに参加してポイントを取得する必要がある

就職先

保健、医療分野:病院、診療所、精神保健福祉センターなど
社会福祉分野:児童相談所、老人福祉施設、地域包括支援センターなど
教育分野:学校、教育センターなど
産業・労働分野:ハローワーク、労働相談所など
司法・犯罪分野:裁判所、更生保護施設、刑務所、少年院など

カリキュラム

第一種指定校の場合

臨床心理士の資格審査を受験する院生は、以下の5群に分けた選択科目群の中から、各1科目2単位以上を修得することとされています。

[A群]
心理学研究法特論
心理学特別演習
心理統計法特論

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[B群]
発達心理臨床特論
児童・青年期心理臨床特論
生理心理学特論
教育心理学特論
[C群]
精神保健学特論
社会心理学特論
司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開(犯罪心理学)
[D群]
精神医学特論
障害者(児)心理臨床特論
保健医療分野に関する理論と支援の展開(医療心理臨床)
心の健康教育に関する理論と実践(健康援助学)
[E群]
心理療法学特論
芸術療法特論
教育分野に関する理論と支援の展開(学校臨床心理学)
家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践
遊戯療法特論

資格所有者の満足度

常勤の求人が少なく、多くは非常勤での勤務になるので収入的に不安定になりやすいでしょう。また、資格試験という面でみれば、合格率はほぼ毎年60%程度で難関であり、その割には安定した職には限りがあるので、費用対効果が低いという意見もあります。ただ、相談内容が多岐にわたるため、勉強になることも多く、やりがいは充分にあります。

臨床心理士のキャリアと将来性

職場にもよりますが、結婚後、また育児中も比較的仕事を続けやすいという利点があります。資格所有者は必然的に院卒などの「高学歴」となるため、専門職以外では、期待する報酬と見合わないなど需給の「ミスマッチ」が起こる可能性があります。